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2009年10月02日

眼科に眼科医がいない

あまり知られていないのですが、コンタクトレンズは医療用具で使用するには医師の
処方が必要です。
しかしコンタクトレンズ装希望者、コンタクトレンズ装用者の増加と共に、コンタクトレンズを処方し、コンタクトレンズ装用の指導をする側の眼科医が少なく、需要に対応しきれ
なくなってきました。
その隙間を埋めるようにメガネ店がコンタクトレンズを扱うようになり、企業が営利目的で
経営するコンタクトレンズ量販店(リテイラー)がふえ、現在ではコンタクトレンズ装用者
の60%〜70%がメガネ店や量販店(リテイラー)でコンタクトレンズを購入しています。
メガネ店や量販店は医師を雇ったり、医師と提携したりしてその医師が開設した
診療所(コンタクトレンズ診療所)に目の検査とレンズの処方を依頼しそれに基づいて
販売するという方式をとっています。しかし、これらのコンタクトレンズ診療所に医師が
常時いなかったり、眼科専門医がいなかったりするところが多く、それがコンタクトレンズ
障害につながっているケースが少なからずあります。
コンタクトレンズ診療所はメガネ店や量販店の隣にありますが、コンタクトレンズ診療所と
表示しているわけではなく眼科を標榜しています。医師でもない店員が検眼をしたり
コンタクトレンズを処方したりしていはいけない(医師法違反)のですが、お客さんの
相談に応じるという形で検眼し、新しいレンズを販売しています。
眼科を標榜している診療所に眼科専門医がいない…のは奇妙なことですがコンタクトレンズ診療所の多くがそうです。
医療行為を行うのは医師でなければならないのですが、実は医師であれば誰でも
よいのです、つまり目の検査やコンタクトレンズの処方という医療行為は医師であれば
誰でもよいのです。
目の検査・コンタクトレンズの処方という医療行為は眼科医に限らず内科医でも
産婦人科医でも整形外科医でも医師の資格があれば誰でも行うことができます。
眼科医が少ないこともあってメガネ店や量販店に雇われたり誘われたりして、コンタクトレンズ診療所を開設する医師は非眼科医のことが多いのです。
非眼科医でも医師であり、目の検査やコンタクトレンズの処方をしても違法ではないのですが、目に関する専門知識と診療経験に乏しく、確実な診断と適切な処方ができない
ことがほとんどで、実際には医師でない店員にコンタクトレンズ処方とコンタクトレンズ装用指導を任せています。

眼科専門医のいる・眼科医院で処方されるコンタクトレンズの種類とメガネ店・量販店
の診療所で処方されるコンタクトレンズの種類は少し異なります。

病院・眼科医院は1日使い捨て、及び頻回交換ソフトコンタクトレンズ、ガス透過性
ハードコンタクトレンズの処方が主流でメガネ店・量販店の診療所は病院、眼科医院
に比べて従来型ソフトコンタクトレンズ、カラーソフトコンタクトレンズ、非ガス透過性
ハードコンタクトレンズ(PMMA)の割合が高くなっています。
これは眼科医院では安全性を重視し営利を目的としていないためです。
反対にメガネ店・量販店では、営利第一で仕入れ価格と販売価格の差が大きな
レンズ、カラーレンズのようにファッション的に魅力のあるものをメイン商品とし
コンタクトレンズの長所、短所、ンズの種類による違いなどを十分に説明しないで
コンタクトレンズ装用者の希望するまんま、あるいは、利益の多いコンタクトレンズを
販売しているところがほとんどなのです。
実際に使い捨て、頻回交換ソフトコンタクトレンズ、ガス透過性ハードコンタクトレンズ
、非ガス透過性ハードコンタクトレンズは眼障害の出現率がかなり高いのです。

また処方したコンタクトレンズが装用者の目に合っていない、処方後のフォローアップを
きちんとしない、十分な説明、指導をしない、といった処方上の問題もメガネ店・量販店の診療所ののほうが多くなっています。これらは眼障害の大きな原因になっています。




posted by コンタクトレンズトラブル at 18:09 | Comment(0) | コンタクトレンズ障害の増加 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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